１．現在の保険制度では、標準治療が全て終了した、または終了予定の場合や、その時点での治療法が無いがん種の時に、遺伝子パネル検査の実施が出来ます。
しかし、既に標準治療が終了した後で、更に治っていない場合だと、比較的病気が進行している状況だと推察できます。つまり、その段階で遺伝子パネル検査を行って、今後の治療法を模索、検討しても間に合わない、手遅れになることが多いのではないでしょうか。
現行、最後の段階でしか認められない遺伝子パネル検査ですが、がんと診断された直後に検査することが望ましいとは考えませんか？
しかし、その場合、健康保険が適用されないので自費診療での検査となってしまいます。
２．保険適用での検査は、がんゲノム拠点病院や、がんゲノム拠点病院の連携病院での検査が可能です。
がんゲノム拠点病院は、がんゲノム医療中核拠点病院との連携で、がん遺伝子パネル検査を行います。
エキスパートパネルという専門家で構成された、がん遺伝子パネル検査の結果を医学的に解釈する会議行うことのできる病院で、2024年9月1日現在、全国で32施設あります。
がん診療連携拠点病院は、2024年４月１日現在で461 箇所あります。
３．現在、日本国内で年間100万人が、がんと診断されています。
そして、遺伝子パネル検査の実施数が年々増加しているとはいえ、年間20,000件くらいです。
つまり、一年間で診断されたがん患者さんの約98万人が検査をしていないことになります。
この事実をどのように捉えますか？
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